政治経済の傾向【法学部】

「早稲田大学法学部の政治経済の傾向を知りたい」という受験生に役立つ政治経済の傾向の記事です。
高度な法律の問題や論述問題にも対応できるよう、出題傾向の把握と無理のない勉強計画は必須。
最新の出題傾向をつかんで、他の受験生に差をつけましょう！

「早稲田大学法学部志望だけどまだ政治経済の傾向を把握していない」
「早稲田大学法学部の政治経済の傾向を詳しく知りたい」
「早稲田大学法学部の政治経済は難しいと聞いた」

そんな受験生のために早稲田大学法学部入試の政治経済の最新の出題傾向をお伝えします。
早稲田大学法学部の合格者には、入学後も法学の高度な講義が待っています。
早稲田大学法学部の求める学生像も、深い思考力をもつ人物です。
そのためか、入試の政治経済においても、法学部らしい難易度高めの応用問題が出題される傾向にあります。
受験生にとっては悩ましいですが、あくまでも受験合格は通過点に過ぎないのです。
その先のステップを見据えて、今から政治経済の勉強に取り組んで、他の受験生に差をつけたいところです。
この記事では、以下の内容について解説します。

入試の出題傾向を知ることで、受験のゴールが見えてきます。
この記事を読めば、早稲田大学法学部の政治経済の出題傾向が分かって、ゴールから逆算した具体的な受験対策を立てるのに役立ちます。
他の科目にも時間を割く必要がある受験生活で、早稲田大法学部合格を勝ち取るために必要なことは何でしょうか。
それは、政治経済を含めた各科目の出題傾向をしっかりとつかんで、効率の良い受験勉強を進めることです。
なお、大学入試の出題範囲や傾向は変更になる場合があります。
必ず大学の公式ホームページや募集要項等で、事前確認することをおすすめします。

早稲田大学法学部入試の政治経済の概要

早稲田大学法学部入試の政治経済では、全ての分野から幅広く問題が出題されることが特徴といえます。
ちなみに、2021年度は、「新しい人権」「立憲主義」「GDP・経済成長」「国際経済体制」がそれぞれの大問のテーマでした。
法学部らしく、法律や政治に関する論点が目立ちます。
論述問題も例年出題されており、対策は必須です。
難問も出題されますが、全体的に見て時間不足になるほどの問題数はありません。
加えて、政治経済の科目では、国内外の時事問題への対応や応用問題の対策も欠かせません。
日頃からニュースなどに関心を持ち、積極的に知識を吸収することで、勉強効率を上げたいところです。

早稲田大学法学部入試の政治経済の出題形式

早稲田大学法学部の政治経済は、回答時間60分、配点は40点です。
回答形式はマーク式と論述を含む記述式の2つから成ります。
大問構成は全4題で小問数は約40問です。
出題形式は、選択式（語句選択や文章の正誤選択問題）・記述式・論述式の3パターンがあります。
選択式が25問程度、記述式が12問程度、残り1～3問が論述式という割合が多いようです。

早稲田大学法学部入試の政治経済の出題傾向

法学部らしくレベルの高い問題も出題される政治経済ですが、近年はやや問題のレベルが平易になってきているともいわれます。
詳しい出題傾向の把握が受験合格への第一歩になるので、早稲田大学法学部の政治経済の詳しい出題傾向を知りましょう。

マーク式問題の出題傾向

政治・経済それぞれの分野から、バランスよく幅広い知識が要求されます。
問題の難易度は教科書レベルよりやや難しく、応用力を試される問題が多い印象です。
大学基礎レベルの問題や法律に関する時事的な問題もあり、一般的な参考書だけではカバーしきれない恐れがあります。
ただ、全ての問題が高難度というわけではなく、教科書レベルの基礎知識を問う問題も出題されます。
教科書レベルの幅広い基礎知識に加えて、応用力や大学1年生レベルの知識も一部問われるのです。
また、大問のうち1つは、例年計算問題やグラフを読み解く問題が出題されています。
政治分野では、基本的人権に関する応用問題や、政治の時事問題が頻出です。
一方の経済分野では、理論問題と時事的問題が頻出となっています。
丸暗記に頼り切った勉強ではかえって効率が悪く、とても早稲田大学法学部の政治経済に太刀打ちできる実力は見込めません。
普段から政治や経済の問題に対して疑問を持ち、深く洞察するクセをつけておくのがおすすめです。

論述問題の出題傾向

早稲田大学法学部の政治経済では、毎年1～3題は必ず論述問題が出題されています。
ただ、指定の文字数については年度によってばらばらです。
論述問題の文字数についての具体例を見てみましょう。

論述問題の指定文字数は、増加傾向にあります。
より高いレベルで受験生の洞察力や文章構成力を測りたいという出題者の意図が垣間見えます。
論述問題のテーマはさまざまですが、中でも頻出なのは、やはり憲法関連の問題です。
マーク式との違いで言えば、論述に用いる専門用語については、確実に漢字で書けるよう注意が必要です。
日頃から憲法関連の知識を仕入れるとともに、受験直前期にはなるべく多くのテーマに触れて、感覚を養っておきたいところです。

早稲田大学法学部入試の政治経済を突破するために

これまで見てきたように、早稲田大学法学部入試の政治経済では、他の学部に比べてやや難易度の高い応用問題が目立ちます。
また、論述問題の指定文字数も全体として増加傾向にあるため、マーク式の対策とは別に論述に特化した対策が必須でしょう。
マーク式の問題に関して言えば、問題の難易度がやや平易になってきている分、他の受験生との差がつきにくくなっています。
早稲田大学法学部合格を目指すには、基本的知識を問う問題は、必ず得点するつもりで対策を立てる必要があります。
難易度の高い政治経済の入試問題ですが、大学入学後を見据えれば、いい腕試しになると考えることも可能です。
早稲田大学法学部を目指す受験生なら、入試の政治経済でもしっかりとその実力を見せつけて、入学後も高度な法律の授業に臨んでほしいと思います。
他の受験生も、当然政治経済の対策に時間をかけているわけですから、早稲田大学法学部の政治経済に特化した受験対策を行いましょう。
塾や家庭教師などを活用せず独学している方や、具体的な受験対策をまだ立てていない方は、対策の記事もあわせて読んでみましょう。
独学で限界を感じたら、必要に応じて塾や家庭教師の活用も検討してください。
特に論述問題対策では、採点基準について客観的に判断し、自身の論述力を把握する必要があります。
忙しい受験生活の中で、これらを独学で対策して合格点を狙うことは容易ではありません。
他の科目にも十分な時間を確保したいなら、時間と労力を抑え、効率が良く質の高い受験勉強を意識して、入試本番で最高のパフォーマンスを目指しましょう。